新創監査法人における組織運営(ガバナンス)に関する取り組みを公開
監査の目的は「国民経済の健全な発展」に寄与することですが、これをブレークダウンすると、組織のマネジメントが「正しい経営判断」をすることの重要性が見えてきます。正しい経営判断は、正しい情報と、その情報を正しく活用する経営層の姿勢がなければ成り立ちません。
「新創監査法人における組織運営(ガバナンス)に関する取り組み」
監査の目的は「国民経済の健全な発展」に寄与することですが、これをブレークダウンすると、組織のマネジメントが「正しい経営判断」をすることの重要性が見えてきます。正しい経営判断は、正しい情報と、その情報を正しく活用する経営層の姿勢がなければ成り立ちません。
「新創監査法人における組織運営(ガバナンス)に関する取り組み」
代表パートナー
公認会計士・税理士
1966年 千葉県市川市生まれ。
慶應義塾大学商学部卒業。
金商法監査、学校法人などの公益法人監査、IPO支援、事業再生など、幅広く業務を手掛けている。
現在、日本公認会計士協会東京会副会長(2019年6月～)、日本公認会計士協会理事（2022年7月～）、日本私立学校振興・共済事業団私学経営相談員、青山学院大学会計専門職大学院客員教授、国・自治体の各種審議会委員等も務めている。
スキー、登山、テニス、ジョギングなど、本来、スポーツは好きだが、業務多忙を言い訳として機会が激減している。次善の健康法としては、食事（＆お酒）、入浴、睡眠の重視と信じている。
統括代表社員
公認会計士・税理士
1956年東京都生まれ。
慶應義塾大学経済学部卒業。
新創監査法人の統括代表社員として、上場企業の会計監査を中心に幅広い分野で活動している。
日本公認会計士協会では、2001年本部理事、2004年より日本公認会計士協会常務理事、2013年より日本公認会計士協会東京会会長、2013年より2022年まで日本公認会計士協会本部副会長に就任している。現在は、日本公認会計士協会相談役を務めている。
「さて、IFRSを導入する! 導入して初めて気づく実務のポイント」
「図解 ひとめでわかる連結納税制度」
「ストックオプションの税務・導入マニュアル」
「会社の数字を読み解くルール」（明日香出版社）
「会計専門家からのメッセージ -大震災からの復興と発展に向けて」（共著）
ほか著書多数。
また、「企業会計」（中央経済社）、「青山アカウンティング・レビュー」（青山学院大学）、週刊「経営財務」（税務研究会）に記事を寄稿している。詳しくは、トピックスをご覧ください。
